弱視の種類と原因

弱視にもさまざまな原因があり、それぞれ治療方針も異なります。

不同視弱視

片方の目だけ遠視や乱視が強いために、その目だけ視力が発達していない状態。

屈折異常弱視

両目とも遠視や乱視が強いために、両目とも視力が発達していない状態。

斜視弱視

斜視になっている目が使われないために、片方の目だけ視力が発達していない状態。

形態覚遮断弱視

生まれつきの白内障や眼瞼下垂、また眼帯の使用などの理由により、片方もしくは両方の目に光が入らない状態が続いたために、視力が発達していない状態。

弱視の検査

診断をするためには、視力検査と屈折（度数）検査、斜視検査を行い、必要に応じて目薬を使った検査も行います。その後、医師による診察にて目の中の病気がないか確認し、弱視かどうかを診断します。

弱視の治療方法

弱視にもさまざまなタイプがありますので、当院ではその子に応じた治療方針を考え、完治できるように取り組んでいます。

不同視弱視

原因となる遠視や乱視を矯正するようなメガネを作ります。その後、視力が良い方の目をアイパッチ（眼帯）で隠して、弱視になっている目をたくさん使う弱視の訓練をします。

屈折異常弱視

原因となる遠視や乱視を矯正するようなメガネを作ります。

斜視弱視

遠視や乱視があればメガネを作ります。その後、視力が良い方の目をアイパッチ（眼帯）で隠して、弱視になっている目をたくさん使う弱視の訓練をします。

形態覚遮断弱視

原因となる白内障や眼瞼下垂の治療を行った後、必要に応じてメガネを作り、視力 の左右差があれば視力が良い方の目をアイパッチ（眼帯）で隠して、弱視になっている目をたくさん使う弱視の訓練をします。

以上のような治療を行いますが、弱視を治療できる年齢には限界があり一般的に8歳くらいまでとされています（不同視や屈折異常の弱視は12歳くらいまで）。可能なうちにしっかりと治療しなければいけません。また、治療の効果は数ヶ月から数年かかる場合もあり、頻繁で長期にわたる通院が必要になります。

弱視の訓練

弱視になった場合、目の度数に合ったメガネを作ることがまず基本となりますが、メガネだけでは視力が向上しない場合もあります。

対象

• ９歳未満
• 更新については
  【５歳未満】更新前に治療用眼鏡装用期間が１年以上である場合
  【５歳以上】更新前の治療用眼鏡装用期間が２年以上である場合

※アイパッチ、フルネル膜プリズムについては保険適応の対象とはされていません。

必要書類

療養費支給申請書

申請先	加入している健康保険によって異なります。
国民健康保険	市役所、国民健康保険課
社会保険	被保険者の勤務する職場の人事課・給与課
共済・組合保険	被保険者の勤務する職場の人事課・給与課

治療用眼鏡の領収書

眼鏡屋にて発行していただく
※ただし品代と書くのではなく治療用眼鏡代と書いてもらうのが望ましいです。

支給額について

障害者総合支援法の規定に基づく補装具の種目「眼鏡（３６，７００円）」「コンタクトレンズ（１５，４００円/１枚）」×1.０６を上限とし、実際に支払った金額の７割が保険給付されます。
（義務教育就学前までは８割給付）